日本臨床教育学会は、日本の社会と子どもの生存・発達の「危機」のなかで、子ども理解を深め、子どもを支える新しい共同関係を探り、築くことを目的として発足いたしました。発達援助専門職や教育職の人々、研究職にある人々が互いに協働し、教育、福祉、心理・臨床、医療などの分野と連携しながら、それぞれの専門性を問い直し、人間発達援助に関する新たな臨床知を探求する学術研究の組織です。
第14回研究大会を終えました
2024年10月26日(土)・27日(日)、帝京平成大学中野キャンパスで実施した第14回研究大会は、無事に終了いたしました。約120名の参加者とともに議論を深めることができました。ありがとうございました。
次回の大会については、現在検討中であるため、詳細が決まりましたら、発表いたします。
オンライン連続研究会のお知らせ
次回の開催は、12月以降を予定しております。詳細が決まり次第、案内させていただきます。
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『臨床教育学研究』への投稿について
ただいま第13巻(2025年3月発行予定)への投稿論文を下記の通り募集しています。第13巻の投稿論文の募集は終了いたしました。第14巻の情報がまとまり次第、ここに掲載いたします。
第13巻の特集テーマは、「人間の生存・成長において集うこと、遊ぶこと、学ぶこと、暮らすこと、の意味を考える」です。
詳細な案内は、こちら(第13巻への投稿及び特集について)のファイルをダウンロードのうえ、ご確認をお願いします。
投稿原稿の締切:2024年9月15日(第13巻への投稿論文募集は終了しました。)
提出先:
〒501-6194
岐阜市柳津町高桑西1-1
岐阜聖徳学園大学 教育学部 龍崎研究室
(日本臨床教育学会 機関誌編集委員会)
※提出にあたっては、ホームページ記載の投稿規程・執筆要領・倫理規程を必ず確認してください。
→投稿規程 →執筆要領 →倫理規程
※投稿申込書の提出も忘れないようにお願いします。一部は投稿論文とともに提出先に郵送し、もう一部は編集委員長宛にメール添付で提出してください。→
投稿申込書
インボイス制度の対応に関して
本学会は、免税事業者(課税事業者の申告をしていない団体)です。国税庁によれば、一般的に会員として所属する団体の年会費や会費に対しては、(課税事業者または免税事業者問わず)消費税はかからないとされています。
よって、学会の業務運営に必要な通常会費(本学会の場合は年会費、大会参加費)については、一般的には直接的な対価関係がありませんので消費税の対象外となります。
会員側として年会費・会費を支払った場合は、消費税は「対象外」や「不課税」として経理処理します。
年会費・会費を受領した学会も、消費税がかからないので会費の収入については、消費税の申告は不要となっております。
〒577-8567
大阪府東大阪市西堤学園町3-1-1
東大阪大学
渡邉由之 研究室
Fax:06-6782-2896
Mail:crohde2011@yahoo.co.jp
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