日本臨床教育学会は、日本の社会と子どもの生存・発達の「危機」のなかで、子ども理解を深め、子どもを支える新しい共同関係を探り、築くことを目的として発足いたしました。発達援助専門職や教育職の人々、研究職にある人々が互いに協働し、教育、福祉、心理・臨床、医療などの分野と連携しながら、それぞれの専門性を問い直し、人間発達援助に関する新たな臨床知を探求する学術研究の組織です。
2027年 第17回研究大会お知らせ
2027年に開催予定の日本臨床教育学会第17回研究大会は、下記の通り実施いたします。詳細が決まり次第、公表いたします。
日程 2027年10月中旬の土日
場所 武庫川大学
『臨床教育学研究』への投稿について
次回は、第16巻の投稿論文の募集となります。投稿論文の締切は、2028年1月15日となります。
第16巻より、機関誌編集のスケジュール変更があるため、例年とは異なる締切ですので、ご注意ください。
なお、特集テーマ及び投稿論文の提出先については、決定次第、公表いたします。
提出先:
2027年3月に現機関誌編集委員会の任期を迎えるため、決定次第、公表いたします。
※提出にあたっては、ホームページ記載の投稿規程・執筆要領・倫理規程を必ず確認してください。
→投稿規程 →執筆要領 →倫理規程
※投稿申込書の提出も忘れないようにお願いします。一部は投稿論文とともに提出先に郵送し、もう一部は編集委員長宛にメール添付で提出してください。→
投稿申込書
オンライン連続研究会のお知らせ
今期のオンライン連続研究会は、全日程を終了いたしました。次期の内容が決まり次第、公表させていただきます。
(※詳細は「研究会情報」をご覧ください。)
インボイス制度の対応に関して
本学会は、免税事業者(課税事業者の申告をしていない団体)です。国税庁によれば、一般的に会員として所属する団体の年会費や会費に対しては、(課税事業者または免税事業者問わず)消費税はかからないとされています。
よって、学会の業務運営に必要な通常会費(本学会の場合は年会費、大会参加費)については、一般的には直接的な対価関係がありませんので消費税の対象外となります。
会員側として年会費・会費を支払った場合は、消費税は「対象外」や「不課税」として経理処理します。
年会費・会費を受領した学会も、消費税がかからないので会費の収入については、消費税の申告は不要となっております。
第15回定期総会仮総会手続きについて
2025年10月18日(土)17時30分より開催した第15回定期総会は、総会出席者数が35名(現地33名、オンライン2名)であり会員総数の過半数に満たなかったため、会則第8条に基づき、仮総会となりました。
仮総会においては、理事会から提案された全ての議題が原案通り承認されました。 また一部の議案に関しては質問が交わされ、今後の学会運営に関するご意見をいただきました。
今後の手続きに関しては、会則第8条4(3)により、仮総会の決議事項をホームページに掲載してから1ヵ月以内に会員総数の過半数が文書によって反対した時にその効力を失うこととされています。(メールの送信もホームページ掲載と同じタイミングで行っています。)
上記のような状況とならない限りは、皆様にご承認いただいたものとしてホームページ掲載後1ヶ月を迎えた時点で正式な議決となります。 総会資料・議事録は下記に掲載しておきます。
ご意見のある会員は、学会のメールアドレス宛にご連絡ください。
第15回定期総会資料
第15回定期総会議事録
〒577-8567
大阪府東大阪市西堤学園町3-1-1
東大阪大学
渡邉由之 研究室
Fax:06-6782-2896
Mail:crohde2011@yahoo.co.jp
2020_opinion.htmlへのリンク