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新 着 情 報

• オンライン連続研究会のお知らせ
  今期のオンライン連続研究会を開始いたします。現時点で予定されている内容は下記の通りです。
  （※申し込み方法は、「研究会情報」をご覧ください。）
  
  第１回　臨床教育学の概念と方法とは何か
  ２０２６年２月１４日（土）１０：００〜１２：００
  報告１　庄井 良信（藤女子大学・学会会長）
  報告２　田中 昌弥（東京経済大学・学会副会長）　
  
  第２回　発達援助職と臨床教育学
  ２０２６年４月１８日（土）１０：００〜１２：３０
  報告１　少年の「問題行動」の理解と対応−弁護士の視点と実践から〜
  栗田 芙友香（弁護士）
  報告２　課題研究の経緯とテーマ群と、そこでの論点
  富田 充保（相模女子大学・学会理事）
  
  第３回　臨床教育学と子ども理解
  ２０２６年５月２３日（土）１４：００〜１６：００
  報告１　不登校の出現と増加の意味に関する臨床教育学的研究
  広木 克行（神戸大学名誉教授・学会理事）
  報告２　発達に特性のある子どもと不登校
  沼田 あや子（立命館大学・学会理事）
  
  第４回　多職種協働と臨床教育学
  ２０２６年７月を予定
  報告　設立趣意書を再読し、子ども・教師を取り巻く多職種連携について問い直す
  鈴木 庸裕（日本福祉大学・学会理事）
  土永 葉子（帝京平成大学・学会理事）
  渡邉 由之（東大阪大学・学会理事）
  
  第５回　教師教育と臨床教育学会
  ２０２６年８月３０日（日）１０：００〜１２：００
  報告　「ぐちゃぐちゃ」に留まり、教師を生きる
  西 勇気（北海道中学校教師）
  
  論文作成支援講座（編集委員会主催）
  ※ 調整中です。詳細が決まり次第、公表いたします。

　　　　　

• 2026年 第16回研究大会のお知らせ
  2026年に開催予定の日本臨床教育学会第16回研究大会は、2026年10月16日（土）・17日（日）に新潟県長岡市（アオーレ長岡あるいは長岡技術科学大学）にて実施いたします。詳細な情報は、細部が決まり次第公表いたします。
  　　　　　

• 第15回定期総会仮総会手続きについて
  
  2025年10月18日（土）17時30分より開催した第15回定期総会は、総会出席者数が35名（現地33名、オンライン2名）であり会員総数の過半数に満たなかったため、会則第8条に基づき、仮総会となりました。
  仮総会においては、理事会から提案された全ての議題が原案通り承認されました。 また一部の議案に関しては質問が交わされ、今後の学会運営に関するご意見をいただきました。
  今後の手続きに関しては、会則第8条4（3）により、仮総会の決議事項をホームページに掲載してから1ヵ月以内に会員総数の過半数が文書によって反対した時にその効力を失うこととされています。（メールの送信もホームページ掲載と同じタイミングで行っています。）
  上記のような状況とならない限りは、皆様にご承認いただいたものとしてホームページ掲載後1ヶ月を迎えた時点で正式な議決となります。 総会資料・議事録は下記に掲載しておきます。
  ご意見のある会員は、学会のメールアドレス宛にご連絡ください。
  
  第15回定期総会資料
  第15回定期総会議事録

• 『臨床教育学研究』への投稿について
  
  ただいま第15巻の投稿論文を募集しております。
  特集テーマは決まり次第、公表いたします。
  
  投稿原稿の締切：2026年9月15日
  
  提出先：
  〒501-6194
  岐阜市柳津町高桑西1-1
  岐阜聖徳学園大学 教育学部　龍崎研究室
  (日本臨床教育学会 機関誌編集委員会)
  
  ※提出にあたっては、ホームページ記載の投稿規程・執筆要領・倫理規程を必ず確認してください。
  →投稿規程　→執筆要領　→倫理規程
  
  ※投稿申込書の提出も忘れないようにお願いします。一部は投稿論文とともに提出先に郵送し、もう一部は編集委員長宛にメール添付で提出してください。→ 投稿申込書　　　　　
  

• インボイス制度の対応に関して
  
  本学会は、免税事業者（課税事業者の申告をしていない団体）です。国税庁によれば、一般的に会員として所属する団体の年会費や会費に対しては、（課税事業者または免税事業者問わず）消費税はかからないとされています。 よって、学会の業務運営に必要な通常会費（本学会の場合は年会費、大会参加費）については、一般的には直接的な対価関係がありませんので消費税の対象外となります。
  会員側として年会費・会費を支払った場合は、消費税は「対象外」や「不課税」として経理処理します。
  年会費・会費を受領した学会も、消費税がかからないので会費の収入については、消費税の申告は不要となっております。

　　　　

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